女性

2017.02.07

ママ薬剤師の友!派遣は産休あり、育休ありで魅力の働き方だった

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女性が活躍する職業である、薬剤師。しかし出産や育児を控えるママ薬剤師には、 悩みを抱えている人も多くいます。よくある悩みが、高年収の確保と、より良い福利厚生の追求、さらに子育てのための時間の融通といった3点のバランスをどう取っていくかという問題です。産休や育休は特定の条件を満たせば法律で取得が保証され、残業の免除なども雇用契約によっては保証されます。しかし実際の職場では取得するのが難しい雰囲気であったり、取得できても給料が下がってしまったりという事態があり、ママ薬剤師の悩みのタネになっているのです。そんな悩みを解決する手段の1つが、妊娠・出産・育児へのサポートが手厚い派遣会社を利用してみることです。意外と知られていない、派遣会社のメリットについてご紹介します。

■目次
1. ママ薬剤師の強い味方!派遣会社を利用する大きなメリット
2. ついでに知っておきたい、薬剤師の産休・育休制度

1.ママ薬剤師の強い味方!派遣会社を利用する大きなメリット

産休や育休、さらに育休中の給付金など、子育て支援のための 法制度は着々と充実しつつあります。しかし調剤薬局など実際の職場では、まだまだ育児休暇取得や妊娠中のサポートなどを申し出づらい雰囲気の職場があることも事実です。過去に実際には育休の取得実績がなかったり、男性が多かったりすると、妊娠中や育児中の事情にあまり理解を示されないことがありますよね。

より妊娠・育児に理解のある職場へ転職したいという場合に注目したいのは、妊娠・出産・育児に対する 派遣会社の福利厚生です。薬剤師の就職、転職をサポートしてくれる派遣会社は、転職サイトに無料登録するだけで個別の産休・育休制度を利用できるところや、定期的な面談制度、ベビーシッターやベビーグッズへの補助金・出産手当金など各種サービスを用意しているところがあります。転職活動にあたっては、休業をしっかり取得したい、時短勤務で余裕を持って働きたい、育児中に手厚いサポートを受けたいなど、まずは家庭と仕事を両立させるためのニーズや現在の職場への不満を書き出して整理し、希望条件の優先順位を理解しておくことが大切です。それを踏まえて派遣会社を探してみることで、 希望に沿った転職先を見つけられる可能性が高まるでしょう。またその際に、複数の転職エージェントを利用したり、比較したりすることもポイントです。産休・育休への対応実績が豊富なキャリアコンサルタントや、転職について気兼ねなく相談することができる転職コンサルタントに出会い、適切なマッチングやアドバイスを受けることで、より納得いく転職活動を実現できます。

このように転職活動にあたっては、産休や育休など法律によって保証された制度をしっかり把握しておくことと、自身のニーズや希望条件を整理しておくこと、それを踏まえて派遣会社や転職エージェントを比較しサポートを受けることがポイントといえます。そうすることで出産後の復職や育休明けの職場復帰でも安心して働き続けることが可能になるでしょう。

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2.ついでに知っておきたい、薬剤師の産休・育休制度

産休と育休は、どちらも 法律によって保証されている休業です。産休の期間は、出産予定日の6週間前(双子以上なら14週間前)から申請すれば取得でき、産後は原則8週間までの間休業する必要があります。また育休は、1歳未満の子どもを養育する労働者が、子どもが1歳になるまでの期間、原則1回休業を取得できるという制度です。

2-1. 取得のための条件は?

産休は 労働基準法によって定められており、出産を間近に控えた女性全員が取得できる休業です。産前はみずから 会社に申請すれば取得でき、産後は休業が義務付けられています。ただし産後は、本人の希望があり医師が認める場合は産後6週間で職場に復帰できます。また育休は、 育児・介護休業法によって保証されている休業です。育休は取得要件が明記されており、 要件を満たしていればパートや派遣・契約社員でも取得できます。主な要件は、同一の事業主に1年以上雇用されていること、子どもが1歳になる誕生日以降も雇用関係が継続すると見込まれることです。一方で雇用関係が1年以内に終了する場合や、雇用期間が1年未満の場合、週あたりの勤務日数が2日以下の場合、日雇いの場合は取得できないため注意が必要です。育休の最長期間は原則、子どもの1歳の誕生日までの1年間となっていますが、会社によっては年休制度などを組み合わせて1年以上育休を取得できる場合があります。就業先に確認してみると良いでしょう。

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2-2. 育児休業給付ももらえる

育休期間中の給与は会社の規定によって異なり、場合によっては減給や無給のこともあります。長期間育休を取得する場合はどうしても収入が不安になってしまいますが、そんな時に活用したいのが育休に関する給付金です。育休を取得する労働者は、 育児休業給付金を受け取ることができます。育児休業給付金とは、ハローワークに申請書を提出すると、育休中に通常の賃金の一部にあたる金額を給付されるという制度です。受け取れる金額は休業開始時の賃金の67%(1カ月あたり)ですが、育休開始日から6カ月経過すると50%へと移行します。かつては育児休業給付金(1カ月あたり休業開始時賃金の30%)と育児休業者職場復帰給付金(1カ月あたり休業開始時賃金の20%、育休前に6カ月以上雇用されていたことが条件)がありましたが、平成22年に育児休業給付金へと統合されました。したがって現在の育児休業給付金は、過去の2種類の給付金の合計よりも支給額が大きく、「育休前に6カ月以上雇用されていたこと」といった給付条件もなくなったため、いっそう 子育てしやすい環境になったといえます。

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2-3. 妊娠中の就業についても一緒に覚えておきましょう

産休が取得できるのは出産予定日の6週間前(双子以上なら14週間前)ですが、それ以前の期間でも、会社は 妊娠中の女性をサポートする義務があります。これは男女雇用機会均等法によって定められているもので、主なサポートとしては、通勤の緩和、休暇や休憩への措置、妊娠中の症状に対する措置などがあります。具体的な措置内容は会社の規定によって異なりますが、通勤に関しては通勤時間をずらす、通勤ルートを変更するなどの措置が一般的です。休暇や休憩に関しては、 妊婦定期健康診断を受けるための休暇を認める、体調に応じて適宜休憩を認めるなどが主な措置です。妊婦定期健康診断とは妊娠中の女性が定期的に受診する診断のことで、厚生労働省では全14回のスケジュールを例示していますが、実際は女性や赤ちゃんの状況に応じて診断の内容や回数、頻度は異なります。この検診をスムーズに進めるため、会社は女性に休暇を認めることが義務付けられているのです。これらの措置の他に、残業や深夜勤務といった時間外労働の免除も規定されています。